DCF法

企業が事業から生み出す将来キャッシュ・フローを割り引いて算定した現在価値として、事業価値を算定する手法です。

事業への投資に対するリターンの源泉となるのは、企業が将来に生み出すキャッシュ・フローなので、その現在価値を評価の基礎とするDCF法は、最も理論的な手法であるといえます。将来キャッシュ・フローの見積に当たって対象事業の個別事情や買収後のシナジーを考慮することによって、これらを評価額に反映できる手法でもあります。
その一方で、将来キャッシュ・フローの見積には手間がかかります。また、将来キャッシュ・フローの見積を正確に行うのは困難な場合が多いうえに、割引率その他のパラメーターの設定次第で、評価額に大きな差異が生じることがあります。DCF法は、評価者の習熟度や対象会社の業績の安定性によって、評価結果に差が出やすい手法であるといえます。

DCF法では、会社が営む事業から得られるキャッシュフローを割り引いて事業価値を計算します。この事業価値から株式価値を計算するには、以下の調整を行う必要があります。

　　株主価値＝事業価値＋非事業用資産の価値－株主以外に帰属する価値