ターミナルバリュー

関連知識

企業価値評価をDCF法で行う際には、事業計画に基づいて将来キャッシュフローを予測しますが、多くの場合、合理的な事業計画を立案できるのは3～5年後までです。事業計画の期間より後の時期に係る将来キャッシュフローについては、一定の仮定に基づいてまとめて計算します。この部分を、ターミナルバリュー（残存価値）といいます。

ターミナルバリューは、採用した事業計画の最終年度のキャッシュフロー（事業計画が5年計画なら、5年目のキャッシュフロー）が永続するものと仮定し、以下の式によって計算するのが一般的です。
　　ターミナルバリュー＝事業計画最終年度のキャッシュフロー÷（割引率－永久成長率）

ターミナルバリューは、DCF法の計算要素の中でも不確実性が高い項目です。

事業計画の後半の期間にキャッシュフローが急成長する想定となっている、高い永久成長率が見込まれているなどの場合には、ターミナルバリューひいてはDCF価値の計算結果の妥当性に注意が必要です。